※この記事は、私自身の投資記録を振り返るためのものです。特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。
2026年7月の投資成績をまとめました。
このブログでは具体的な保有金額を掲載せず、**これまでの投資額に対する現在の評価額を「成績」**として表しています。
- 100％を上回る：投資額を評価額が上回っている
- 100％を下回る：投資額を評価額が下回っている
- 100％ちょうど：投資額と評価額が同じ
7月末時点の合計成績は、119.5％となりました。
6月末の114.8％から上昇し、株式・ETFと投資信託のどちらも100％を上回っています。
2026年7月の投資成績
7月末時点の成績は、次のとおりです。
| 資産区分 | 6月末 | 7月末 | 前月からの変化 |
|---|---|---|---|
| 株式・ETF | 111.4％ | 118.0％ | ＋6.6ポイント |
| 投資信託 | 138.3％ | 129.8％ | －8.5ポイント |
| 合計 | 114.8％ | 119.5％ | ＋4.7ポイント |
株式・ETFは前月から大きく成績を伸ばしました。
一方、投資信託の成績は前月より低下しています。ただし、投資元本を約29.8％上回っており、引き続き全体では好調な状態です。
7月は、投資信託の成績低下を株式・ETFの上昇が補い、合計成績を押し上げた月と整理できます。
グラフでは、100％の線を基準にしています。
毎月の評価額だけを見ると、追加投資によって資産が増えたのか、値上がりによって増えたのかが分かりにくくなります。
そのため、私は資産額だけでなく、投資額に対して評価額がどの程度まで育っているかを確認しています。
7月は追加投資と株価上昇の両方が反映
7月末の総評価額は、6月末から約8.3％増加しました。
ただし、7月中には入金と定期買付も行っているため、この増加率がそのまま1カ月の運用益というわけではありません。
私の投資通信簿では、資産額そのものよりも、
投資した金額に対して、現在どの程度の成績になっているか
を重視しています。
一方で、投資額に対する株式・ETFの成績も111.4％から118.0％へ上昇しました。
追加投資だけでなく、既存の保有株の値上がりも、7月の成績改善に寄与したと考えられます。
株式と投資信託の保有バランス
待機資金を除いた運用資産の構成は、次のようになっています。
| 資産区分 | 6月末 | 7月末 |
|---|---|---|
| 株式・ETF | 84.7％ | 86.2％ |
| 投資信託 | 15.3％ | 13.8％ |
7月は株式・ETFの評価額が大きく増えたため、全体に占める株式側の比率が上昇しました。
私は配当を重視した日本株を中心に保有しているため、株式比率が高いこと自体は投資方針と矛盾していません。
ただし、株式・ETFが運用資産の85％を超えているため、全体の分散という意味では少し高めです。
今後は、新しい個別株を追加するより、既存の投資信託への積立を少し厚くすることで、バランスを整える方法が取りやすいと考えています。
銘柄数を増やさず、既存資産の配分を整える
現在は、国内株、上場ETF、海外株式を対象とした投資信託など、複数の資産へ分散しています。
保有銘柄数もすでに多いため、今後は新しい銘柄を増やすことより、現在持っている資産の配分を整えることを優先します。
株式比率が高い間は投資信託をやや優先
株式・ETFの比率は86.2％まで上昇しました。
この状態で個別株への追加投資を続けると、さらに株式側へ偏る可能性があります。
そのため、当面は投資信託への積立を少し厚くし、株式・ETFの割合が80％台前半へ戻るかを確認します。
ただし、株価の変動だけでも構成比は変わるため、一度に大きく売買して調整することは考えていません。
個別株は配当と保有割合を見て買い増す
既存銘柄を買い増す際は、株価が下がったという理由だけでは判断しません。
確認するのは、主に次の点です。
- 配当方針が維持されているか
- 業績や財務に大きな問題がないか
- 一時的な特別配当で高利回りになっていないか
- 保有割合がすでに高くなりすぎていないか
- 他の保有銘柄と役割が重複していないか
7月末時点では、最大の保有資産でも運用資産全体の約10.6％です。
上位5資産を合計しても約43.9％で、特定の1銘柄や少数の資産に極端に集中している状態ではありません。
予想年間配当利回りは約2.5％
7月末時点の保有数量から見込まれる年間配当を、株式・ETF評価額で割った予想年間配当利回りは、**約2.5％**となりました。
ここで確認している利回りは、次の計算です。
月末時点の保有数量から見込まれる年間配当÷ 月末時点の株式・ETF評価額
6月末は約2.6％、7月末は約2.5％となりました。
保有数量の増加によって予想年間配当は増えていますが、それ以上に株式・ETFの評価額が上昇したため、評価額に対する配当利回りは低下しています。
このように、配当利回りの低下が必ずしも悪いとは限りません。
- 株価上昇によって利回りが下がった
- 減配によって利回りが下がった
- 低配当の資産を多く買ったことで下がった
同じ利回り低下でも、理由によって意味が異なります。
今回は、株式評価額の上昇による影響が大きいと見ています。
配当利回り3.5％は参考ラインとして確認
私は、株式・ETF全体の予想年間配当利回りについて、3％台半ばを一つの参考ラインとしています。
ただし、3.5％を必ず達成しなければならない目標とは考えていません。
利回りを高めることだけを優先すると、株価が大きく下落している銘柄や、減配リスクの高い銘柄へ資金を集中させてしまう可能性があります。
そのため、配当利回りは次のように使います。
- 配当の成長が投資額の増加に追いついているか
- 株価上昇だけで利回りが下がっていないか
- 低配当資産への偏りが強くなっていないか
- 高利回りになった銘柄に問題がないか
現在の約2.5％という数字だけを見て、高配当銘柄を急いで買い増すことはしません。
企業の業績や配当方針、保有割合を確認しながら、長く保有できる既存銘柄を少しずつ育てていく方針です。
日本株の配当は6月と12月に集中しやすいため、配当利回りも月によって大きく変わります。
配当が少ない月だけを見ると成長を実感しにくいですが、毎月記録することで、前年の同じ月より受取額が増えているかを確認できます。
2026年の配当も前年を上回る見通し
2026年は、これまでの受取実績と現在の保有数量から見込まれる今後の配当を合わせると、前年を上回るペースで推移する見通しです。
さらに、今後も毎月の金額指定買付を継続する前提で、追加購入分から期待できる配当も試算に反映しています。
2024年、2025年、2026年と並べると、保有数量を積み上げてきたことが、少しずつ受取配当の増加につながっていることが分かります。
ただし、予想には次の不確定要素があります。
- 企業の増配や減配
- 権利確定日前後の売買
- 毎月の買付銘柄と買付金額
- ETFの分配金変動
- 株価の変動
そのため、予想金額そのものよりも、前年からどの程度配当が成長しているかを見るための目安として使っています。
年度別の受取配当が増えていても、投資額や評価額がそれ以上のペースで増えていれば、配当利回りは下がることがあります。
受取配当と利回りの両方を見ることで、資産規模が大きくなった結果として配当が増えたのか、運用効率そのものも改善しているのかを確認できます。
7月の振り返り
67月の投資通信簿は、次のように整理できます。
- 合計成績は119.5％
- 株式・ETFの成績は118.0％
- 投資信託の成績は129.8％
- 株式・ETFの上昇が全体成績を押し上げた
- 株式・ETFの保有割合は86.2％まで上昇
- 投資信託の割合は13.8％となり、やや低下
- 予想年間配当利回りは約2.5％
- 7月も複数の既存資産を少額ずつ買い増した
- 受取配当は前年を上回るペースで積み上がっている
7月は、資産評価額と運用成績の両方が大きく伸びた月でした。
一方で、株式・ETFの比率も上昇しています。
好調な資産を追いかけて個別株を増やすのではなく、今後は投資信託も活用しながら、全体のバランスを整えていきます。
来月に向けて
8月以降は、次の点を確認します。
- 株式・ETFの比率が85％を超えた状態が続くか
- 投資信託への積立で資産配分が改善するか
- 株価上昇後も既存銘柄を同じペースで買い増してよいか
- 予想年間配当が買い増しに伴って増えているか
- 配当利回り低下の理由が株価上昇か減配懸念か
- 保有比率の高い銘柄へ資金が偏っていないか
毎月の値動きだけで一喜一憂せず、運用成績、資産配分、配当の成長を継続して記録していきます。
注意書き
当ブログで紹介している内容は、個人の投資記録および考え方をまとめたものです。特定の金融商品や銘柄の売買を推奨するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断は、ご自身の責任でお願いいたします。
