軽くて曲げられ、壁面や耐荷重の小さい屋根にも設置しやすいと期待されるペロブスカイト太陽電池。国の導入目標や企業の事業化が動き始めていますが、製品メーカーと材料・装置・原料企業では、収益につながる条件が異なります。この記事では、関連企業をサプライチェーンの役割と現在の段階に分けて整理します。
この記事で分かること
- ペロブスカイト太陽電池が注目される政策・技術上の理由
- 原料から実証・利用までの一般的な流れ
- 関連企業ごとの役割と事業化までの距離
- テーマ人気と業績寄与を分ける確認点
目次
ペロブスカイト太陽電池とは
ペロブスカイト結晶構造を持つ材料を発電層に使う次世代型太陽電池です。フィルム型は薄く軽くでき、ガラス建材一体型やシリコンとのタンデム型など、複数の方式があります。すべてが同じ材料や工程を採用するわけではありません。
日本が主要原料のヨウ素を世界第2位、約3割生産していることも、国内サプライチェーンを考えるうえで注目されています。ただし、原料を生産しているだけでペロブスカイト向け売上が増えるとは限りません。
ペロブスカイト太陽電池が使われるまで
原料から製品になるまでの流れ
方式による違いを残したまま全体像をつかめるよう、一次情報で確認できる代表的な流れを表にしました。
上記はペロブスカイト太陽電池が原料から利用へ進む流れを理解するための概略です。製品方式や企業によって、採用する材料・工程・役割は異なります。
どの工程に関連企業がいるのか
伊勢化学工業は原料のヨウ素、キヤノンは耐久性などを支える材料、エヌ・ピー・シーは塗布・積層・貼り合わせを含む製造装置で関わります。積水化学工業、パナソニック、リコー、カネカは方式が異なるため、製品化・実証の進み方を同じ物差しだけで比べないことが大切です。
なぜ今注目されているのか
経済産業省の次世代型太陽電池戦略は、2040年までに約20GWの導入を目標に掲げ、2030年までの早期にGW級の生産体制を築く方針です。環境省も地方公共団体や民間事業者を対象とする導入支援を進めています。政策は需要を作る助けになりますが、各社の売上や利益を保証するものではありません。
関連企業を役割別に整理
製品化・量産を進める企業
積水化学工業は事業開始を公表し、100MW規模ラインを計画しています。一方、パナソニック、リコー、カネカは方式や用途が異なり、現時点では実証の成果、量産計画、販売開始の順に確認する必要があります。
材料・部材で関わる企業
キヤノンは耐久性と量産安定性の改善を狙う高機能材料を公表しています。材料企業を見るときは、技術発表だけでなく、顧客採用、サンプルから量産への移行、売上への寄与を分けて確認します。
製造装置で関わる企業
エヌ・ピー・シーはペロブスカイト型を含む薄膜系太陽電池向けに、電極形成、積層、ラミネーションなどの装置を案内しています。市場拡大が装置企業へ届くには、顧客の設備投資と実際の受注が必要です。
原料・ヨウ素で関わる企業
伊勢化学工業はヨウ素の大手供給企業です。ただし、同社のヨウ素販売全体とペロブスカイト向け需要は同じではないため、用途別の販売量や会社開示が出るまで寄与額は判断できません。
株山はここを見ました
確認できた事実
国の導入目標と支援策、複数企業の実証・事業開始・材料・装置の開示は確認できました。
数字から読み取れること
量産体制と需要づくりが同時に進み始めていますが、企業ごとの受注、採算、売上寄与はまだそろっていません。
関連企業の数ではなく、どの工程で何が売上につながるのかを確認したいテーマです。
関連銘柄を見るときの注意点
- 実証は販売済みや継続受注を意味しません。
- 政策目標は個別企業の利益を保証しません。
- 量産開始後も、歩留まり、耐久性、施工方法、採算性が課題になります。
- 原料や装置は、実際の採用・受注が開示されるまで業績への距離があります。
- テーマ株は短期的に値動きが大きくなる場合があります。
今後確認したいこと
このテーマが進みそうなサイン
- 量産ラインの稼働と生産能力の拡大
- 公共施設や民間建物での採用・継続受注
- 材料・装置の顧客採用と売上計上
- 耐久性、発電効率、施工性の改善
見方を変えたいサイン
- 量産や導入計画の延期
- コストや歩留まりの悪化
- 実証後の受注が広がらない
- 政策支援や導入目標の変更
株山のひとこと
まとめ
ペロブスカイト太陽電池は、政策支援と企業の事業化が同時に動き始めています。関連企業を見るときは、役割と現在の段階を分け、量産、受注、採算、売上寄与を確認する必要があります。国の目標やテーマ人気だけで方向を決めず、一次情報を使って見方を調整します。
テーマ名だけで一括りにせず、製品・材料・装置・原料のどこにいる会社かを確認してから次の開示を待ちたいテーマです。