日経平均4％高でも相場全体は強い？週明けの日本株 | もしかぶろぐ -もしも30歳から株を始めたなら-

金曜の日経平均は4％を超えて上昇しました。

ただ、日経225では値下がり銘柄の方が多く、指数ほど市場全体が強かったとは言い切れません。週明けは、一部の大型株が指数を押し上げる動きから、幅広い銘柄へ買いが広がるかが焦点です。

高配当株を中心に見ている人にとって大切なのは、半導体株の上昇率より、自分の保有株まで資金が回ってくるかです。

今週最初に見る3つのポイント

日経平均は64,362.02円で、前日比2,494.59円、4.03％高でした。一方、日経225の構成銘柄は値上がり96、値下がり129。指数は大きく上がっても、上昇した銘柄が多数だったわけではありません。

この差が重要なのは、株価水準が高く日経平均への影響が大きくなりやすい値がさ株だけが上昇しても、半導体株を持たない投資家の保有株まで強くなるとは限らないからです。週明けは指数の方向に加え、騰落銘柄数と業種別の強弱を比べます。

週末のNASDAQ Compositeは1％高でした。半導体やグロース株には追い風になり得ますが、米国株高だけで日本株全体が強くなるとは限りません。日本市場でテクノロジー以外にも資金が向かうかが次の論点です。

米10年債利回りは4.74％へ上昇し、ドル円は160.18円でした。金利上昇は成長株の評価を抑える一方、金融株には収益機会と保有債券への影響を分けて考える材料です。円安が輸出株を支えても、輸入コストが重い内需企業には同じ追い風になりません。

値上がり銘柄数が増えれば、一部の値がさ株だけでなく、市場全体へ買いが広がり始めた可能性があります。投資家のリスク許容度が戻れば、金融、商社、機械、内需株などにも資金が向かいやすくなります。

大切なのは、指数の上昇率ではなく、自分の保有株まで買いが広がるかです。業績や配当方針に変化のない保有株にも買いが届けば、買い増し候補を一段詳しく調べます。指数だけが高いままなら、相場全体の強さとは分けて考えます。

金融、商社、機械、内需株など複数の業種がそろって上向けば、金曜の急騰が特定業種だけの反発から市場全体の買い戻しへ移り始めた、と考えやすくなります。反対に、指数だけが高く、値下がり銘柄が多いままなら、買いの偏りが続いていると判断します。

今週最初に見ることは、金曜に生まれた指数と個別株の差が縮まるかです。

金曜の上昇は、一部の値がさ株に偏っていた可能性があります。月曜に値上がり銘柄数が増え、複数業種へ買いが広がれば、一時的な指数上昇ではなく、市場全体の買い戻しへ移り始めたと考えます。

金融、商社、機械、内需株へ買いが広がれば、市場全体の買い戻しへ移り始めた可能性があります。業績と配当方針が崩れていない保有株にも資金が届くなら、買い増し候補の検討を一段進められます。

日経平均が金曜終値を下回り、値下がり銘柄数も増えるなら、急上昇は短期的な反発にとどまった可能性があります。幅広い業種まで売られる場合は、買い増しを急がず、売りが一巡するのを待ちます。

値上がり銘柄が優勢となり、複数業種へ買いが広がった場合は、「指数だけが強い」という見方を改めます。反対に、値がさ株以外へ買いが届かない状態が続くなら、市場全体の強さとは評価せず、米金利や円相場が落ち着くのを待ちます。

指数が大きく上がった直後でも、高配当株を一括で買い増す場面とは限りません。まず、保有企業の業績や配当方針に変化がないかを確かめます。そのうえで、下落が企業固有の悪材料ではなく、特定大型株への資金集中で相対的に売られた結果なら、候補を個別に見直せます。

銀行や保険は金利上昇が収益機会になる一方、保有債券や信用コストへの影響もあります。「金利上昇だから金融株」と一括りにせず、決算と還元方針まで分けて判断します。

株山のひとこと

4％高という数字だけに目を奪われず、値下がり銘柄が多かったことも同じ重さで見ます。自分の保有株まで買われるなら、相場の景色が変わり始めた可能性があります。指数だけが先行するなら、無理に追わず、業績と配当方針が変わっていない銘柄を選びます。

金曜の日経平均は4.03％高でしたが、値下がり銘柄の方が多く、市場全体が強かったとは言い切れません。週明けは、米金利・米国株・円相場を受けても日経225の値上がり銘柄と上向く業種が増えるかが焦点です。指数だけが高いままなら無理に追わず、自分の保有株まで買われたかで判断します。

本記事は公開情報を基に市場の見方を整理したもので、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。